７月４日に再開するＪ１リーグで、再開節の全対戦カードが８日、判明した。移動による感染リスクを少なくするため、主に近隣クラブとの対戦が優先され、Ｇ大阪とＣ大阪の“大阪ダービー”、浦和と昨季王者・横浜Ｍなどが組まれた。当面は無観客で行われるため、クラブによっては人気カードで収入が見込めないダメージは大きいが、再開に向けて確かに前進した。

再開初戦はリーグが方針を発表していた通り、移動による感染リスクを抑えるため、近隣クラブ同士の対戦が中心となった。大阪ダービーに加え、大分と鳥栖はいきなり“九州ダービー”に。札幌は、移動リスクを考慮して、開幕１週間ほど前から関東近郊で合宿を行いシーズンに臨むことから、横浜Ｃと対戦することになった。

Ｊリーグは７月１０日以降より段階的に観客を受け入れる準備を進めているが、再開初戦は無観客で行う。ダービーマッチは人気で、Ｇ大阪にとっては、毎年３万５０００人以上の集客が見込まれる“ドル箱カード”の大阪ダービーを無観客で行うことは痛恨だ。監査やコンサルティングなどを行うデロイトトーマツグループの２０１８年の調査によると、Ｊ１クラブのチケットとグッズ販売などを合わせた平均客単価は３６８７円。３万５０００人で計算すると、Ｇ大阪は約１億２９０４万５０００円の収入を得る機会を失うことになる。

また浦和は昨季の横浜Ｍ戦で３万２５５５人の観客を集めたが、今季は横浜Ｍが昨季王者ということもあり、それ以上の観客動員の可能性も秘めていた。こちらも１億２０００万円以上の収入が期待された試合を無観客で行うことになり、経営陣にとっては頭の痛い対戦に。リーグの会議では注目カードは観客を入れられるようになってから行いたい、という各クラブの意見もあったが、全ての事情を反映させることはできなかったとみられる。

新たな対戦カードは、１週で２試合を行う際、同一チームがアウェー連戦となるのを避けることなどに配慮されて組まれているという。選手の負担と、感染リスクをなるべく減らす形で再開を目指すＪリーグ。各クラブの収入減は痛いが、今は一丸となってサッカーのある日々を取り戻していく。

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