【ベテラン記者コラム】

Ｊリーグが２１日、３月決算の２クラブ（柏、湘南）を除くＪ１－Ｊ３、計５８クラブの２０２３年度の経営情報を開示した。Ｊ１浦和の売上高が１００億円を突破し、全体でも過去最高の１４４５億円を記録したことなどがトピックとして紹介されたが、個人的に気になったのはＪ１Ｇ大阪の「その他収入」の多さである。

【写真】リーグ戦の大阪ダービー５年ぶり勝利に喜ぶＧ大阪イレブン

Ｊリーグが公表したクラブ決算の一覧によると、Ｇ大阪は５８クラブ中断トツとなる約２３億円の「その他収入」を記載していた。浦和が約１８億円、昨季のＪ１で優勝した神戸は約１７億円で、Ｊ１の平均は９億７５００万円。Ｇ大阪の突出ぶりが分かる。

Ｇ大阪は２２年度にも約２０億円と記載しており、もともと「その他収入」の多いクラブだが、約３億円の増収にはいったい何が含まれているのだろう。問い合わせたところ、返ってきたのは意外な答えだった。

Ｇ大阪によると、２３年度の「その他収入」には同年７月に本拠地パナソニックスタジアム吹田（大阪・吹田市）で開催したセルティック（スコットランド）との国際親善試合の収益や、日本代表ＭＦ中村敬斗の「移籍金の一部」が含まれているのだという。

移籍金の一部について解説する。中村は２３年８月にＬＡＳＫリンツ（オーストリア）からスタッド・ランス（フランス）に完全移籍。その移籍自体はＧ大阪とまったく関係がない話だが、中村が大きなクラブに移籍する度に、１８年－２１年に中村が在籍（２０年以降はトゥエンテ＝オランダ＝などに期限付き移籍）していたＧ大阪にも「連帯貢献金」として移籍金の一部が支払われる仕組みがサッカー界にはある。

連帯貢献金は移籍金を受け取ったクラブが、１２歳から２３歳の誕生日を迎えるシーズンまで選手が登録されていた育成元のクラブに移籍金の一定割合を支払う制度。移籍を通じて選手の市場価値が上がれば上がるほど、選手を育てたクラブも潤う仕組みが世界共通のルールとして構築されているのだ。

今夏も欧州クラブへの移籍がうわさされている日本代表級の選手が何人かいる。「連帯貢献金」の恩恵を受けるＪリーグクラブもいくつかありそうだ。